本論文では、まず過去の裁判例の中から周知性の立証や、その他争点の立証方法について述べられたものをピックアップし、それらの事件の中で商品等表示として認められたもの、認められなかったものを整理しつつ、その認定の背景にある提出された証拠資料の概要等を確認することで、呼び名、マーク、建物等のシンボリックなもの、キャラクターの着ぐるみなど、商品等表示の種類に応じてどのような証拠資料を提出すれば周知性の立証に優位となるか明らかにする。また、周知性の立証に関する証拠能力や証明方法についての留意点等をチェックリストという形でまとめた。日頃から、チェックリストに上げた項目の資料については、知財部門や広告宣伝部門等で協力し準備しておくことが重要である。