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教職課程

本学における教員養成に対する理念等

 大阪工業大学のルーツは,1922年創設の関西工学専修学校にあります。その建学の精神は,世のため,人のため,地域のために「理論に裏付けられた実践的技術をもち,現場で活躍できる専門職業人の育成」を行いたいでした。さらに,「現場にいるように学び,現場の技術に触れ,現場の人と学ぶ」とする現場主義を実践し教育を進めました。工科系総合大学となった現在の大阪工業大学でも,この精神を受け継ぎ,「社会・産業界において時代の要請に応じて活躍できる専門学術の基礎と実践力応用力を身につけ,加えて常に新しい知的・技術的創造を目指す開拓者精神にあふれた,心身ともにたくましい専門的職業人の育成」を教育の基本方針に掲げ教育・研究を進めています。
 本学の教員養成は,工科系総合大学として上記の建学の精神や教育の基本方針を踏まえながら,ものづくりならびにユビキタス社会に直截的に関わることができる人材を育成する点に基盤を置いています。すなわち,学部および大学院における教職教育では,以下の点に重点をおきながら,高度な資質をもち教育の現場で活躍できる教員の養成を目的としています。

  • (ア)人権を尊重し,人の悩みや不安をともにし,人間の成長に主体的にかかわることに喜びを見いだす情熱や使命感に裏付けられた教育者たるにふさわしい豊かな人間力を育成すること。
  • (イ)各学部・学科における専門教育と教職に関する専門教育を有機的に関連づけながら,工科系総合大学としての特色を活かした専門性および教員として様々な課題をもつ子どもと向き合い,具体的かつ効果的な指導や援助ができる実践的指導力を育成すること。
  • (ウ)自己を教育者として,また人間として,生涯にわたって学び高めていく自己教育力を育成すること。

 天然資源の乏しい日本にとって,人的資源のみが国力を維持・発展していくための礎です。さらに,人口の減少局面を迎えた我が国が,今後とも世界の中で一定の存在感を保っていくためには,教育を一層充実していく必要があります。特に,科学・工業技術および情報通信技術の発展・維持を担う人材の育成および確保はきわめて重要な課題といえます。そのためには,将来世代に高度な科学・工業技術,情報通信技術の技術自体を継承していき,それを発展していくことができる素地を形成する必要があります。したがって,次代を担う子どもたちに対して,技術者教育の中で身につけた科学・工業技術あるいは情報通信技術の知見を,子どもたちに対して平易な言葉で発信し,伝えていける教員の養成が必要といえます。本学工学部ならびに情報科学部に工業,情報,理科,および数学の教職課程はこのような点を重視し,教員養成を進めています。

 さらに,現在の日本の社会では,公的工業教育制度の最大部分であり,実践的技術者を多数輩出してきた「工業高校」は,全国的に縮小・再編が進められ,工業に関する学科に在籍する高校生,さらには教員数が大幅に減少しています。したがって,このような状況の中で専門性と指導力を併せ持つ工業科教員の輩出は社会の要請といえます。

加えて,2003年度から高等学校に導入された教科「情報」は,多くの場合,数学や理科を主たる専門とする教員が担当し,大学等で情報学を本格的に学んできた教員は全国的に少ない状況です。また,その教育内容もいわゆる「操作教育」に偏重している部分もあり,「科学的な理解」(プログラミングやモデル化の基本)や「情報社会の進展」(社会や企業での情報化動向など)を伝えていくには不十分であるとの指摘もあり,専門性の高い情報分野にも通じた教員育成は緊急の課題になっています。これらの点から,本学が設置している教職課程,特に工業および情報に関する部分は,教育現場における以上のような問題点を補うとともに,全体的な教育の質向上に繋がるものと自負しています。


 2007年12月19日に大阪府教育委員会と、2008年11月27日に守口市教育委員会と連携協力協定を締結しました。大阪府教育委員会とは、大学・小・中・高等学校にある人的・知的資源の交流、活用を図るとともに、教育上の諸問題に適切に対応することによって、大阪府の教育の充実、発展に貢献することを確認しました。
 また、地域社会への貢献に関する取り組みとして、大阪府教職員自主研修支援「大学等オープン講座」、大阪中学生サマー・セミナー等の開講や守口市こどもまつりへの参画などを通じて、近隣の地域住民、子ども、さらには教職員と本学の教職員・学生が交流・情報交換することで、理系教育の向上を図っています。

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