本研究では、①日本の電線メーカーが光ファイバケーブルの事業化に成功した理由を明らかにすること、②電線メーカーの同事業化についての事実関係を明らかにすることを目的とし、これらを明らかにするために、事業・技術面については各種報道資料から業界情報を、技術・知財面については特許出願情報を収集、分析した。その結果、①第１の目的に対する成果として、VAD法開発により優れた特性の光ファイバを量産可能にしたこと、ケーブル周辺機器も含めた開発によりシステム化･パッケージ化を進めたことにあることを明らかにできた。②第２の目的に対する成果として、既存製品である銅線ケーブルの製品代替があったことを明らかにできた。