※2019年4月「電子情報通信工学科」
から名称変更
以下の学科等は学生募集を行っていません。
一般教育科
総合人間学系教室
※2017年度以降の構成
※2019年4月「コンピュータ科学科」
から名称変更
※2019年4月「情報ネットワーク学科」
から名称変更
| 研究科 | 専攻 | 2019年度(※1) | 2020年度(※2) | 2021年度(※3) |
|---|---|---|---|---|
| 工学研究科 | 建築学コース | 92.30% | 100.0% | 100.0% |
| 都市デザイン工学コース | 100.0% | 100.0% | 100.0% | |
| 建築・都市デザイン工学専攻：計 | 95.7% | 100.0% | 100.0% | |
| 電気電子工学コース | 100.0% | 97.0% | 100.0% | |
| 機械工学コース | 100.0% | 96.4% | 100.0% | |
| 電気電子・機械工学専攻：計 | 100.0% | 96.7% | 100.0% | |
| 応用化学コース | 100.0% | 92.0% | 100.0% | |
| 環境工学コース | 75.0% | 100.0% | 100.0% | |
| 生命工学コース | 100.0% | 100.0% | 100.0% | |
| 化学・環境・生命工学専攻：計 | 96.6% | 94.6% | 100.0% | |
| 工学研究科計 | 98.2% | 96.7% | 100.0% | |
| ロボティクス＆デザイン工学研究科 |
メカトロニクス・ソフトロボティクスコース | 100.0% | 100.0% | 100.0% |
| プロダクトデザイン・建築デザインコース | 100.0% | 100.0% | 92.8% | |
| ロボティクス＆デザイン工学科計 | 100.0% | 100.0% | 97.0% | |
| 情報科学研究科 | 情報科学専攻 | 100.0% | 96.9% | 97.6% |
| 知的財産研究科 | 知的財産専攻 | 91.2% | 92.6% | 96.8% |
| 大学院計 | 97.5% | 96.7% | 98.6% | |
※1：2020年5月1日当時のデータ
※2：2021年5月1日当時のデータ
※3：2022年5月1日現在のデータ
就職率：「就職者」＋「進学者のうち就職している者」/（「卒業者」－「大学院研究科等進学者」－「外国の学校等入学者」+「進学者のうち就職している者」
| 2019年度(※1) | 2020年度(※2) | 2021年度(※3) |
|---|---|---|
| 92.3% | 100.0% | 100.0% |
※1：2020年5月1日当時のデータ
※2：2021年5月1日当時のデータ
※3：2022年5月1日現在のデータ
| 大林組、大成建設、五洋建設、三井住友建設、鴻池組、鉄建建設、髙松建設、大日本土木、東急建設、ピーエス三菱、 フジタ、大和ハウス工業、ＮＴＴファシリティーズ関西、ＪＦＥ設計、安井建築設計事務所、東洋設計事務所、松田平田設計、 昭和設計、双星設計、近鉄不動産、一般財団法人日本建築総合試験所、大阪府庁、大阪市役所、寝屋川市役所、奈良市役所 |
| 2019年度(※1) | 2020年度(※2) | 2021年度(※3) |
|---|---|---|
| 100.0% | 100.0% | 100.0% |
※1：2020年5月1日当時のデータ
※2：2021年5月1日当時のデータ
※3：2022年5月1日現在のデータ
| 日本工営、日水コン、オリエンタルコンサルタンツ、エイト日本技術開発、いであ、パスコ、長大、大日本コンサルタント、 アジア航測、オオバ、セントラルコンサルタント、三井共同建設コンサルタント、建設技研インターナショナル、協和設計、 日本交通技術、阪神高速道路、西日本高速道路、西日本高速道路エンジニアリング中国、前澤工業、加古川市役所 |
| 2019年度(※1) | 2020年度(※2) | 2021年度(※3) |
|---|---|---|
| 100.0% | 97.0% | 100.0% |
※1：2020年5月1日当時のデータ
※2：2021年5月1日当時のデータ
※3：2022年5月1日現在のデータ
| 国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構、三菱電機、富士電機、本田技研工業、村田製作所、 日本電産、ＧＳユアサ、古河電池、日新電機、ローム、キオクシア、メガチップス、マイクロンメモリジャパン合同会社、 Ｓｋｙ、日建設計、日立Astemo、寺崎電気産業、ノーリツ、日亜化学工業、フクダ電子、大阪シーリング印刷、アイコム、 三社電機製作所、ネットワンシステムズ、オプテージ、オムロンソフトウェア、一般財団法人電気安全環境研究所、大阪府立淀川工科高等学校 |
| 2019年度(※1) | 2020年度(※2) | 2021年度(※3) |
|---|---|---|
| 100.0% | 96.4% | 100.0% |
※1：2020年5月1日当時のデータ
※2：2021年5月1日当時のデータ
※3：2022年5月1日現在のデータ
| トヨタ自動車、本田技研工業、三菱電機、パナソニック、日産自動車、マツダ、スズキ、ダイハツ工業、 ヤマハ発動機、キヤノン、ニコン、シャープ、フジテック、ヤマザキマザック、住友ゴム工業、 パナソニックホームズ、富士フイルムビジネスイノベーション、敷島製パン、ダイヘン、 ローム、新明和工業、大王製紙、ＳＣＲＥＥＮホールディングス、栗本鐵工所、日本車輌製造、 日本電気硝子、タカラベルモント、小林製薬、日立建機ティエラ、日工 |
| 2019年度(※1) | 2020年度(※2) | 2021年度(※3) |
|---|---|---|
| 100.0% | 92.0% | 100.0% |
※1：2020年5月1日当時のデータ
※2：2021年5月1日当時のデータ
※3：2022年5月1日現在のデータ
| 大和紡績、アルフレッサファーマ、京セラ、日本パーカライジング、ＭＯＲＥＳＣＯ、牛乳石鹸共進社、 サンスター技研、丸菱油化工業、共和、佐藤薬品工業、エスケー化研、共栄社化学、サンコール、 互応化学工業、シバタ工業、藤本化学製品、東邦、タキロンシーアイ、積水ポリマテック、フジコピアン、 大紀アルミニウム工業所、丸尾カルシウム、ハニー化成、桜宮化学、サンユレック、上野製薬、阪本薬品工業、中外商工 |
| 2019年度(※1) | 2020年度(※2) | 2021年度(※3) |
|---|---|---|
| 75.0% | 100.0% | 100.0% |
※1：2020年5月1日当時のデータ
※2：2021年5月1日当時のデータ
※3：2022年5月1日現在のデータ
| 日立造船、ＦＤＫ、東京設計事務所、三水コンサルタント、フジキン、パナソニック環境エンジニアリング、 ジョンソンコントロールズ、矢崎総業、大阪市中学校教員 |
| 2019年度(※1) | 2020年度(※2) | 2021年度(※3) |
|---|---|---|
| 100.0% | 100.0% | 100.0% |
※1：2020年5月1日当時のデータ
※2：2021年5月1日当時のデータ
※3：2022年5月1日現在のデータ
| 野村證券、ダスキン、ジェイ・エム・エス、日揮、ハイレックスコーポレーション、日立プラントサービス、 日工、三菱電機メカトロニクスエンジニアリング、ＢＥＭＡＣ、朝日インテック、十川ゴム、林原、寺崎電気産業、 東レ・メディカル、フェザー安全剃刀、昭和アステック、野村マイクロ・サイエンス、サンスター技研、関西化学機械製作、 玉理化学、丸菱バイオエンジ、林純薬工業、エステートケミカル、東洋ハイテック、シーアンドエステクノ、三口産業、奈良県警察本部科学捜査研究所 |
| 2019年度(※1) | 2020年度(※2) | 2021年度(※3) |
|---|---|---|
| 100.0% | 100.0% | 100.0% |
※1：2020年5月1日当時のデータ
※2：2021年5月1日当時のデータ
※3：2022年5月1日現在のデータ
| 日立製作所、三菱電機、京セラ、ＮＴＴドコモ、三菱自動車工業、スズキ、シャープ、栗本鐵工所、沖電気工業、 日立造船、大和ハウス工業、村田機械、新電元工業、アイリスオーヤマ、綜合警備保障、スカパーＪＳＡＴ、 コニカミノルタ、ダイハツディーゼル、ナブテスコ、アイコム、日立情報通信エンジニアリング、三菱電機エンジニアリング、 ＮＴＴデータ関西、ＮＴＴフィールドテクノ、パナソニックデバイスシステムテクノ、京セラドキュメントソリューションズ、富士通ラーニングメディア |
| 2019年度(※1) | 2020年度(※2) | 2021年度(※3) |
|---|---|---|
| 100.0% | 100.0% | 92.8% |
※1：2020年5月1日当時のデータ
※2：2021年5月1日当時のデータ
※3：2022年5月1日現在のデータ
| 鹿島建設、大林組、髙松建設、鴻池組、三栄建設、コーナン建設、日本設計、三菱地所設計、昭和設計、 ダイシン建築設計事務所、山田綜合設計、大和ハウス工業、住友林業、船場、ドラフト、イリア、ジーク、アシックス商事、カリモク家具、三菱電機 |
| 2019年度(※1) | 2020年度(※2) | 2021年度(※3) |
|---|---|---|
| 100.0% | 96.9% | 97.6% |
※1：2020年5月1日当時のデータ
※2：2021年5月1日当時のデータ
※3：2022年5月1日現在のデータ
| ＮＴＴドコモ、西日本電信電話、ＮＴＴコミュニケーションズ、三菱電機、京セラ、ニプロ、ニコン、日立ソリューションズ、カプコン、 オプテージ、ＮＴＴコムウェア、日立システムズ、ネットワンシステムズ、京セラドキュメントソリューションズ、ＮＥＣフィールディング、 富士通エフサス、技研製作所、デンソーテン、ＮＴＴアドバンステクノロジ、キヤノンＩＴソリューションズ、協栄産業、さくらケーシーエス、 システナ、Ｒｅｔｔｙ、三菱電機エンジニアリング、カカクコム、サイバーリンクス、システムリサーチ、モバイルファクトリー、Ｓｋｙ |
| 2019年度(※1) | 2020年度(※2) | 2021年度(※3) |
|---|---|---|
| 91.2% | 92.6% | 96.8% |
※1：2020年5月1日当時のデータ
※2：2021年5月1日当時のデータ
※3：2022年5月1日現在のデータ
| 東芝、三菱自動車工業、横浜ゴム、コナミホールディングス、堀場製作所、東洋製罐グループホールディングス、住友電気工業、スタンレー電気、 技研製作所、極東開発工業、ＴＯＷＡ、武蔵精密工業、サクラクレパス、東芝テック、フジキン、新晃工業、永大産業、アイコム、帝国データバンク、 高周波熱錬、ＴＤＫ、イシダ、ホンダテクノフォート、富士通フロンテック、三和シヤッター工業 |
