健康体育研究室のFD活動とその成果

我々研究室では、運動を主体とした健康教育を推進させるだけでなく、実際に学生が健康行動を起こしているかという点について、様々な視点から授業評価を行っています。本研究室のプログラムは各業界の方から高い評価を頂いております。


教育研究プロジェクトの活動と成果

教育方法の改善
我々の提供するプログラムは、知識だけでなく、個々が実践できるスキル改善を目標としています。したがって、心理学の領域で使われる行動変容プログラムを積極的に導入し、実践力の育成に努めています。

教育内容の改善
我々は、授業内容を以下の視点で分析し、プログラムを構成しています。

１）教養価値
健康体育研究室が提供する授業が、大学の共通科目としてどのような価値を持つかという視点です。現在のプログラムはヘルスリテラシー、健康管理能力などの育成という視点でプログラムが組まれています。

２）需要価値
学生はどのような授業を求めるかという価値です。スポーツ種目選択などに反映させています。

３）資格価値
我々の提供する授業は教職の基礎資格に該当します。将来、教員の基礎資格を得る上でふさわしい内容の改善に努めています。担当科目にかかわりなく、初等、中等教育の教員は生徒の発育発達、健康状態を理解する必要があり、関連する内容を授業内容に含めています。

教育効果の分析
授業内にライフスタイル調査、歩数計の装着、実技テストなどを実施し、教育目標に合った効果が上がっているか、検証しています。

成果
現在、健康体育I,IIのライフスタイル調査分析から、半期間で健康行動の意識や実践力が向上しているという成果が得られています。

授業後の学生アンケートでも以下のような感想が書かれていました
  • ”健康を意識した運動は初めて教わった”
  • ”行動変容プログラムで生活習慣が変わり、体調が良くなった”
  • ”身体活動を増強することが、自然と自己の健康管理につながることがわかった”

自己点検、自己評価、外部評価プロジェクト活動と成果

我々は授業プログラムの質を向上させるために積極的に、自己点検、自己評価、外部評価を導入し、改善を図っています。

自己点検、自己評価
学内で行われる授業アンケートによる評価以外に、授業内容に関する評価を、専任、非常勤講師含めて導入しています。すべての項目の５段階平均が４未満の場合、授業改善方法の提示を要請しています

教育外部評価
教育研究に関する内容を発表し、論文化するとともに様々な業界の方に授業内容を評価してコメントを頂いております。

○健康体育授業実践報告について
「大学生の心身の健康問題に対処しうる独創的体育プログラム 開発のための企画調査」平成17年度　科学研究費費補助金（基盤研究c）No, 17630009 研究代表者　橋本公雄（九州大学健康科学センター）
我々の健康体育授業実践が調査対象となり、福岡大学スポーツ科学部の西田順一氏によってまとめられました。
行動科学を応用した生活習慣改善のための体育授業実践　―大阪工業大学の事例―

○大学体育FD推進校認定について
平成１６年度　社）全国大学体育連合が設置した「大学体育FD推進校表彰制度」に応募し、大阪工業大学（健康体育研究室）が「大学体育FD推進校」として認定され、表彰されました。
他の大学は九州大学、筑波大学、大東文化大学、北陸大学の４校で、関西では初の認定校となりました。

申請書類は可能な限りお渡ししております。御希望の方は中村（tomohiro.nakamura@oit.ac.jp)までメールで御連絡ください。

○健康体育I,IIの内容について
東京都健康長寿医療センター研究所　青柳幸利　専門副部長
“現在私は高齢者を対象にしていますが、このような健康体育プログラムをできるだけ早い時期、特に大学生のうちに身に付けさせておくことが、生活習慣病に対する最も効果的な一次予防になると考えます。したがって、健康体育スタッフが取り組んでいることは必ず、来たるべき超高齢社会へ向けて多大な貢献をすると確信します”

○アダプテッドコースについて
大阪市社会福祉協議会　大阪市ボランテア情報センター　脇坂博史主査
“国際障害者年（１９８１年）では「完全参加と平等」が掲げられました。その実現には、‘障害者の社会参加’の機会をいかに保障するかということです。そのためにはプログラムの開発、情報の提供、選択の保障などが構築されることが重要です。アダプテッドコースの充実が、そのきっかけのひとつになることを期待します”

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～地域貢献外部評価～
スペシャルオリンピックス日本　理事・執行委員　井上　幹一
“地域にある大学において、近隣在住の障害のある人が、スポーツする場を提供いただけることは、非常に意義のあることだと認識しています。現在、貴大学において、定期的にスペシャルオリンピックスのスポーツトレーニング活動を展開し、知的障害のある人と家族およびその介護者がともにスポーツを楽しんでおります。このことにより、スポーツ技量の向上のみでなく、人間関係の広がりができ、日々の地域生活においても、意欲を持って取り組む姿勢が見られます。今後ともこの活動が他の教育機関も含めて、拡大継続することを期待いたします。”